家を新しく建てたいとお考えの方にとって、最も気になるのが家を建てるのにどれだけの費用がかかるのかという点です。
住宅は生活費など一般的な支出に比べ高額になり、多額な費用になるため慎重に手続きを進めていきます。
希望する住宅の費用は予算・個人の収入によって変動し、いくらまでなら建てられそうかな？と検討して住宅を購入手続きを進めますが、土地の有無や手数料の関係上、同じ間取りの家を購入する際でも建てるための費用が変動します。
希望の条件に沿った住宅を建てるため、事前に家を建てるための費用の相場や内訳の理解を深めることが重要です。
様々な費用がありますが、希望の条件に沿った家を購入するための工夫・コツや予算ごとのシミュレーションもご紹介しているので、住宅購入をお考えの方はぜひ参考にしてください。
家を建てる費用の相場
家を建てる際にどれだけの費用がかかるのかを、費用相場で紹介していきます。
家を建てる費用は、既に土地を所有しているか・これから土地も購入するかによって大きく変わります。
以下で、それぞれの費用相場をご紹介しますので、ぜひ参考にしてください。
土地がある状態で家を建てる費用の相場
住宅金融支援機構が行った調査では、既に土地がある方が注文住宅を建てる場合の費用相場は3,572万円です。
土地を持っていない状態と違い、既に土地を持っているため、土地購入費用がかからないため、土地購入費用にかける金額を住宅の建築費用にあてられます。
土地がない状態で家を建てる費用の相場
住宅金融支援機構が行った調査では、土地が無い方が注文住宅を建てる場合の費用相場は、4,455万円です。
3割にあたる約1,444万円が土地購入費用となっており、残り7割にあたる約3,010万円が建築費用となります。
ただし、上述の相場は全国相場のため、地域によって費用が変わってきます。
特に土地代に関しては、首都圏だと2,220万円ほどと高額になりますが、地方だと1,000万〜2,000万円ほどに収まる場合が多いです。
家を建てるために必要なお金とは
家を建てるためには土地の購入から材料・建築費だけでなく、家を建てた後の登録のための税金など様々な費用がかかります。
土地の購入や家を建てる時に適用できる減税制度や、購入するタイミング・購入方法を工夫することで出費を抑えられるため、事前に家を建てるためにはどのようなお金がかかるのか把握することが大切です。
さらに、家を建てた後も維持費やメンテナンスに費用がかかるため、住み始めた後の出費も併せて把握しておくと家計の管理が楽になります。
以下で詳しく紹介していきますので、ぜひ参考にしてください。
家を建てるために必要なお金の一覧
家を建てるのには、以下の3種類の費用がかかります。
- 土地購入費用
- 建築費用
- 諸費用
家を建てる際には、まずは住宅を建てられる土地を用意する必要があります。
両親から相続している場合など、既に土地を所持している場合には土地購入費用はかかりません。
土地購入費用の内訳は以下の通りです。
| 仲介手数料 | 土地を紹介してくれた不動産会社に支払う費用のこと |
| 印紙税 | 契約書を発行する際に必要となる印紙に加算される税金のこと （土地代金によって印紙税も変動） |
| 手付金 | 不動産会社に対して、売買契約時に土地代金の一部を支払うもの （これは土地代金の総額の10%程度を支払うことが多いです。） |
| 登記費用 | 登記簿に所有権を記載するための手続きに必要となる費用のこと |
| ローン手数料 | ローンを契約する金融会社に対して支払う必要のある費用のこと |
土地の所有権を移転する際に支払いが必要となる登録免許税は、実際の価格ではなく、都道府県の自治体が定める固定資産税評価額の2%と定められています。
土地の購入価格は、購入する土地が首都圏か地方かによって大きく異なります。
一般的に首都圏は土地代が地方の2倍に及ぶこともあるなど、かなり高額になるためご注意ください。
さらに、土地の金額は、土地面積や立地・アクセス・利便性などが関わってくるため、家を建てたい地域で土地費用がどれくらいになるかを事前に調べる事が重要となるでしょう。
土地価格は、国土交通省が調査して公表している公示地価や、都道府県の自治体によって調査され、公表される基準地価を参考にすることが多いです。
上記の2つは、実際に不動産が売買された価格を示した実勢価格とは、多少のずれはありますが、大まかな土地価格を知るには最適です。
以上が、土地購入の際に必要となる費用の内訳です。
次は建築費用です。
建築費用は、本体工事費と付帯工事費の2種類に分けられます。
本体工事費とは、家自体を工事するのに必要な費用のことを指します。
本体工事費は家を建てる際の費用総額の約7割と、そのほとんどを占める費用です。
- 仮設工事
- 基礎工事
- 木工事
- 内外装工事
| 仮説工事 | 住宅の工事を行うための足場や電気、水道、トイレなどを準備するためのもの |
| 基礎工事 | 家の土台となる基礎を作るためのもので、コンクリートで建物の床下や壁の基礎を作る |
| 木工事 | 基礎工事で作った土台の上に建物の骨組みを木材で組み立てていく工事 |
| 内外装工事 | 建物の内装や外装に関する工事のこと |
付帯工事費は家以外の部分の工事にかかる費用のことを指します。
住宅の周囲の庭や塀、駐車場などの設備を施工する外構工事、水道・電気・ガスなどのインフラに関する施工を行うライフライン工事、照明やエアコンなどの設備工事がここに含まれます。
既に建っていた住宅を解体して住宅を建て直す場合には、付帯工事費の中に解体費用も含まれます。
諸費用とは、本体工事費と付帯工事費に含まれない費用のことを指します。
例えば、ハウスメーカーや不動産との契約にかかる手続き費用や、不動産取得や住宅ローンに関する税金などが含まれます。
諸費用が総額費用に占める割合は、約5〜10%とされています。
家を建てた後にかかる費用の一覧
家を建てた後にかかるお金として、以下のものがあります。
- 固定資産税
- 都市計画税
- 火災保険料
- 地震保険料
- メンテナンス・修繕費用
まず、固定資産税についてです。
固定資産税とは、土地や建物などの固定資産を有する方が国に支払う必要のある税金のことです。
住宅を所有している方は、固定資産税の支払いが発生します。固定資産税額は、住宅ごとに自治体が設定する固定資産税評価額を基に決定されるため、人によって金額が異なります。
次に、都市計画税です。
都市計画税とは、市街化区域内に土地・建物を所有している方のみ支払う必要がある税金のことです。
市街化区域に設定されていない地域に土地・建物がある方は、こちらの税金は支払う必要がありません。
都市計画税の金額は、固定資産評価額の0.3%とされています。
固定資産税と都市計画税は、年4回支払いを行う必要があり、全て一度にまとめて支払うことも可能です。
火災保険料や地震保険料は、その名の通り火災保険や地震保険に加入している方が支払う保険料のことです。
火元の取り扱いには気をつけるから私には必要ない！と思われる方も多いと思いますが、隣家からの火災が起きた場合でも隣家に賠償責任を追求することは難しいです。
実は失火責任法によって、重大な過失がない限り火元の家主に賠償してもらうことができません。
1年間で1万〜2万円かかりますが、自宅を守ためにも加入しておくようにしましょう。
メンテナンス・修繕費用は、外壁や屋根、水回り、配管などが老朽化してきた時に修理を行うと発生する費用で、一般的に住宅を建ててから10年ほど経つとメンテナンスが必要となると考えられています。
外壁や設備のメンテナンスには100万円程度かかることもあるため、事前にメンテナンスに必要な費用を貯蓄しておくことが重要となります。
家を建てるためのお金の用意はどうする？
自己資金だけで家を購入することが難しい方の場合でも、購入を諦める必要はありません。
多くの方は住宅ローンを利用して家の購入を行い、毎月少しづつ返済していく方法でマイホームを手に入れています。
様々な金融機関が住宅ローン商品の展開を行っており、商品によって金利の利率や金利タイプなどが異なります。
現金一括で住宅を購入するのが難しい方でも、審査に合格すればローンを借りて購入することが可能です。
住宅を購入したいが購入できるだけの貯金が無い、現在のライフスタイルを維持しながら住宅を購入したいとお考えの方は、住宅ローンの利用をご検討ください。
家を建てる費用のシミュレーション
次は家を建てる際の費用のシミュレーションをご紹介します。
予算によって、建てられる家の規模感も異なります。ご希望の条件に合った家を建てるためにも、以下のシミュレーションを参考にしていただければと思います。
予算1,000万円台の家の仕様
予算が1,000万円台で家を建てる際は、外観、内観、機能的により予算が高い家よりもシンプルなものとなることが多いでしょう。
部屋の数は4LDK程度になることが多いと考えられます。
外観に関しては特殊な形状にすると費用が高くなるため、長方形や正方形など、複雑ではないシンプルな形のものとなることが多いでしょう。
そのため、床面積は1階と2階で同じになることが多いです。
コスト削減のために窓やベランダも最小限となる場合が多く、窓の配置などを取捨選択しなければならない場合もあるでしょう。
内装の気密性や断熱性においても、そこまでお金はかけられないため、妥協する必要があります。
間取りも壁材の使用を抑えることで予算を削減することになるため、シンプルな間取りになることが多いでしょう。
設備面も、あまりコストはかけられないため最低限のものとなります。
予算1,000万円台で家を建てる場合には、どこかで予算を削る必要があるため、希望通りの家を建てられない可能性があります。
どこを重視するかを明確にすることで、予算を削りながら希望をなるべく満たした条件の家を建てられるでしょう。
予算2,000万円台の家の仕様
予算2,000万円台で家を建てる際には、予算1,000万円台の家よりも希望を叶えやすいでしょう。
部屋の数は5LDK程度までとなり、予算1,000万円台の家よりも部屋数にゆとりが生まれます。
ただし、予算が潤沢にあるわけではないため、どこかで予算削減のために機能を削らなくてはならなくなるでしょう。
外観は長方形や正方形以外にも、多少複雑な形状であれば予算内に収まるため、希望の形を実現しやすいでしょう。
1,000万円台の家よりも、窓やベランダ・バルコニーなどにも費用をかけられるため、外からの光が入り込みやすい家を建てられます。
内装は、予算1,000万円の家よりも余裕があるため間取りを自由に考えやすくなります。
床材や壁紙の素材も複数から選べるようになるのも、予算2,000万円台からです。
設備面では、何か力を入れたい部分に絞ればグレードを上げることが可能となります。
気密性を上げたい、断熱性にこだわりたいといった要望を叶えた家が建てやすいでしょう。
予算2,000万円台だと、1,000万円台よりもこだわりを反映させた家づくりができます。
細かい希望がある方は、予算が2,000万円以上あると安心です。
予算3,000万円台の家の仕様
予算3,000万円台になると、希望を一通り叶えて家を建てられるでしょう。
部屋数は6LDKまでとなるため、趣味や仕事専用の部屋を用意することも可能となります。
3階建てが可能となるのも、予算3,000万円台からです。
予算に合わせて家も広くなり、二世帯での居住も行える規模で家が建てられます。
外観はこだわりを反映して複雑な形状にすることが可能なほか、外壁などの素材も希望が叶いやすいでしょう。
デザイン性の高い家を建てられるため、家を建てることへの満足感も高くなります。
家の構造において木造だけでなく鉄骨が視野に入ってくるのも、この予算帯からです。
間取りの希望も幅広く叶えられるため、特殊な間取りにも対応できるでしょう。
設備面では防音や床暖房などにも力を入れて家を建てられるため、自分たちの生活に合わせたカスタマイズが可能です。
耐震設計など安全面にもこだわれるため、いざという時にも安心です。
予算3,000万円台の家は、自分たちらしい家を外観から内装までこだわって作り上げられるでしょう。
もし強いこだわりがあるのであれば、予算を3,000万円以上用意しておくと良いでしょう。
予算4,000万円台の家の仕様
予算4,000万円台になると予算による制限をあまり受けることなく、理想通りの家を建てられるでしょう。
輸入住宅も可能となる他、ひのきや一枚物の木材の使用など自然の素材にこだわったり、北欧家具を取り揃えたり、こだわりを持った家づくりが行なえます。
部屋数は7LDK程度まで可能となり、二世帯での居住も快適に行なえます。
広さに余裕があるため、家を事務所やお店としても利用したいという方も問題なく可能となります。
外観にこだわる方は、デザイナーに希望を伝えて設計してもらうことも可能となります。
内装でも一つ一つにこだわりを持ち、デザインから素材まで自分たちの希望を実現できるでしょう。
設備においても選択肢の中から最も高機能なものを選ぶことが可能となり、太陽光発電などの設置も可能となります。
生涯にわたって住み続けられる、自分たちのこだわりを結集した家を作りたいという方は、予算4,000万円以上あると希望を叶えられるでしょう。
家を建てる費用を抑えるために
次は家を建てる費用を抑えるためにできることを紹介していきます。
多くの人にとって、家を建てる費用には限りがあります。
自分たちの予算内で、希望をなるべく実現した家を建てたいという方は、以下の点を意識すると費用を抑えつつ満足できる家が建てられるでしょう。
譲れない条件に優先順位をつける
家を建てる際には、これだけは譲れないという条件を明確にすると良いでしょう。
いくつか条件がある方は、その中に優先順位を付けることをおすすめします。
希望の条件を明確にしておくことで、自分たちの生活にとって何が不要で何が重要かも鮮明になります。
優先順位の高い部分は設備のグレードを上げたり、譲れない所にオプションを付けたりと、取捨選択もしやすくなるでしょう。
実際に住宅を建てる時には、ハウスメーカーから紹介された機能を、不要にも関わらずあれもこれもと付けてしまいがちです。
しかし、優先順位を付けておけば、本当に自分たちの生活にとって必要なものだけに集中して家づくりができるでしょう。
費用を抑える際は、家具や床暖房、エアコンなど、後から揃えられるものについては後回しにしてしまうことも可能です。
優先順位を付けるために、まずはどのような家に住みたいかを家族で話し合って決めておくことが重要となります。
複数のハウスメーカーで見積もりをとる
ハウスメーカーによって、同じ条件であっても家を建てる際にかかる費用は変わってきます。
そのため、複数のハウスメーカーで見積もりをとることをおすすめします。
そうすることで、同条件であってもより安価に住宅を建てられるハウスメーカーを見つけることが可能となります。
家は大きな買い物となり、後から条件を変更しようとしても、そう簡単には行きません。
そのため、ハウスメーカーを吟味し、自分たちが納得できる条件・予算で家を建てることが重要となります。
利息を考慮して住宅ローンを選ぶ
住宅の費用を抑えることを考える際、住宅の購入費用にだけ目が向きがちです。
しかし、住宅の購入費用は高額のため、ローンの利息だけ取ってみても大きな金額になります。
住宅ローン選びにこだわることで、利息を減らして住宅の購入にかかる総額費用を抑えることが可能です。
住宅ローンを利用する場合は、購入費用の一部を自己資金で用意し、頭金として支払います。
この頭金を通常より用意しておくと、ローンの借入金額を減らせるため、利息も減らすことが可能となる点にも注目しましょう。
住宅ローン商品は、金融機関によって金利タイプや利息の金額も変わってきます。
購入費用を抑えたい方は、住宅ローン選びにも力を入れると良いでしょう。
まとめ
本記事では家を建てるときにかかるお金がどのくらいか、実際どのような費用が発生するのか紹介してきました。
もちろん、購入予定地によって変動しますが、土地を持っていない方の場合は4,500万円前後、土地を持っている方の場合3,500万円前後かかります。
家を建てた後も、固定資産税・都市計画税、火災保険料などかかるため、手持ちの資金を全て家の購入費用にあてず、ある程度余裕を持った状態で購入するようにしましょう。
家を建てる際、自費だけでなく金融機関からの住宅ローンを利用して購入することが多いですが僅かな金利差がトータルで数千万円の差になってしまうため複数の金融機関を比較し、自分に合った金融機関を選ぶことも大切です。
