不動産クラウドファンディングの利用を検討している方の中には、他サービスで償還遅延が発生している事例を見て、不安を感じている方も多いでしょう。

そんな方におすすめなのがALTERNAです。ALTERNAは三井物産が運営する安心感の高いサービスで、長期的かつ安定した資産運用を目指す方に向いています。

本記事では、ALTERNAの利用者による評判や口コミ、デメリットや注意点、さらに他社サービスとの比較まで詳しく解説します。ALTERNAへの投資を検討している方は、ぜひ参考にしてください。

ALTERNA（オルタナ）の評判や口コミからわかる特徴

ここでは、ALTERNAを実際に利用している方の評判や口コミを見ていきましょう。

1年間投資をして15万円儲かった

三井物産がやってるオルタナっていう不動産投資的なもの。

約一年200万円投資して＋15万円

ポイ活案件でやってたけど、余剰資金あればリスク分散としてまたやっても良いかも。

X（@yotayotahack）

ALTERNAで1年間200万円を運用して約15万円の利益が得られたという口コミが見つかりました。利回りにすると、およそ7.5%という高水準の成果が得られています。定期預金や債券運用が年0.1〜1%程度に留まることを考えると、利回りの高さが際立ちます。

REITと違い、特定の不動産に投資ができる

リートの悪いとこって築年数がどんどん古くなっていくことだね。

あといらない不動産が混ざる。京都の不動産に投資したくてリート見てるけど、大阪とか都内がメインで京都はおまけ感。

その点三井物産のオルタナは物件特定かつ期間も決まっているからいいのかも。暗号資産活用する意味は知らんけど。

X（@cB0si3Xeve11899）

REITは複数の不動産をまとめて運用するため、築年数の古い物件や、自分が希望しないエリアの物件が含まれてしまうのがデメリットです。一方、ALTERNAではどの物件に投資するかを事前に特定でき、運用期間もあらかじめ決まっているため、投資の透明性と計画性が高いのが特徴です。特定のエリアや物件に集中投資したい人にとって、ALTERNAは、有力な選択肢と言えるでしょう。

抽選に当たらないと思ったら当たった

三井物産ALTERNA(オルタナ)、初投資なもんで浅草にシッポリ5口、抽選組だもの、激弱の僕はどうせ当たんねーよと思ってたら当たりました😭
米国じゃアート/エンタメも既に立派なSTO投資対象！日本でももっと増えて欲しいよね🤗

X（@sakabadetoushi）

ALTERNAでは、案件によって抽選方式と先着方式の両方が用意されており、投資のしやすさは案件ごとに異なります。人気物件では応募倍率が高く、抽選方式では外れてしまうことも少なくありません。

一方、先着方式の案件はスピード勝負ではあるものの、倍率を気にせず申し込みができる点が大きなメリットです。自分の投資スタイルや資金計画に合わせて、抽選と先着をうまく使い分けることが、ALTERNAを賢く活用するコツと言えるでしょう。

ポイ活を考えると実質的な利回りは上振れする

こういうときこそ地味にポイ活ということで、三井物産のオルタナの浅草案件を1口（10万円分）申し込みした。対象のホテルに泊まったことがあるのと、10万円で想定利回り4.3％＋ポイント1万2000円分（還元12％）なら、アリな投資かなと。

X（@harusame_100）

投資において実質的な利回りを高める方法のひとつがポイ活です。通常の分配金に加え、キャンペーンやポイント還元を活用すれば、表面上の想定利回り以上の成果を得られるケースがあります。

利回りだけを見れば平凡でも、ポイ活を組み合わせれば投資妙味は一気に高まります。案件選びにおいては、こうした見えないリターンも含めて検討するのが賢い立ち回りと言えるでしょう。

ALTERNA（オルタナ）とは三井物産が展開するデジタル証券へ投資できるサービス

ALTERNAは三井物産グループが運営するサービスで、安心感の高さが大きな魅力です。少額から投資を始められるうえ、国内外の大型不動産など多様な資産に分散投資できる点も特徴といえます。

利回りは3〜5％程度で、銀行預金より高い収益性が期待でき、安定した運用を目指す投資家にも適しています。手続きはすべてオンラインで完結するため、手軽で使いやすい点もメリットです。さらに、投資額に応じた特典やお得なキャンペーンが用意されており、効率よく資産を増やしたい人にとって魅力的なサービスとなっています。

ここでは、ALTERNAの特徴を以下の5つにしぼって解説します。

順番に見ていきましょう。

三井物産グループによる運営で安心感が高い

ALTERNAは、三井物産グループが運営している不動産クラウドファンディングサービスです。投資サービスを選ぶ際に気になる「詐欺の心配がないか」「途中で運営会社が倒産しないか」という不安に対して、三井物産という大手企業のネームバリューは大きな安心材料となります。

総合商社として世界規模の事業を展開してきた豊富な実績と、厳格なコンプライアンス体制、高い信用力のもとで運営されているため、他の無名な事業者に比べても資金を預けやすいのが特徴です。特に、不動産投資を初めて行う初心者や安全性を重視する投資家にとっては、安心感を持って取引を始められるサービスと言えるでしょう。

少額から大型不動産など多様な資産に投資できる

ALTERNAでは、数万円という少額から、都心の大型商業施設や物流センターといった、通常は個人が直接投資できない優良不動産に出資することができます。さらに、不動産に限らず、航空機や船舶ファイナンスなど珍しい案件も取り扱っており、投資対象のレパートリーが非常に豊富です。多様な資産に分散投資できるため、リスクを抑えつつリターンを狙える柔軟な投資戦略を組み立てられる点が、大きな魅力と言えるでしょう。

3〜5%程度の利回りで銀行預金より高く安定収益が期待できる

ALTERNAの案件は、年間3〜5%前後の利回りに設定されているものが多く、低金利の銀行預金や国債に比べて高い収益性が魅力です。さらに、分配金は四半期ごとや半年ごとなど、定期的に支払われるケースが多いため、安定したインカムゲインを得やすい点も特徴です。

では、実際の案件を5件見てみましょう。

案件名	想定利回り
〜ザ ロイヤルパークホテル 東京汐留〜	3.5％
〜学芸大学・中野・浅草橋・大塚〜	3.6％
〜ホテル・イビス大阪梅田〜	3.2％
〜三重・イオンタウン鈴鹿〜	5.2％
～浅草・まちなか旅館～	4％

このように、安定性の高い物件を中心に、3〜5%のバランスの取れた利回りが期待できる点が、ALTERNAの大きな強みです。

全てオンラインで完結、手軽で便利

ALTERNAは、口座開設から投資申込、運用状況の確認まで、すべての手続きがオンラインで完結します。面倒な書類の郵送や窓口での手続きは一切不要で、スマホやパソコンから24時間いつでもアクセス可能です。本人確認もオンラインでスムーズに行えるため、最短で当日中に口座開設を完了し、すぐに投資を始められるのも魅力です。

投資後はマイページから運用状況や分配金の履歴を簡単にチェックできるので、忙しい方でも手間なく資産運用を続けられます。

投資特典やキャンペーンがある

ALTERNAでは、投資をより楽しめるよう多彩なキャンペーンが随時行われています。たとえば、一定額以上を出資した投資家を対象に、抽選で高級ホテルの宿泊券や商品券が当たる企画や、早期申込者にAmazonギフト券がプレゼントされるボーナスキャンペーンが実施されたこともあります。過去には、「〜三重・イオンタウン鈴鹿〜」など人気案件での抽選特典や、新規口座開設者への現金プレゼント、初回投資額に応じて最大50万円が還元される応援プログラムなども展開されました。

さらに、複数回投資した人には投資回数に応じたキャッシュバックや、招待コードを使った優先購入権付きキャンペーンもあり、継続的な投資をサポートする仕組みが整っています。こうした特典を上手に活用することで、資産運用をより有利に、そして楽しく進められるのがALTERNAの魅力です。

ALTERNA（オルタナ）がおすすめできる人

ALTERNAがおすすめできる方は以下のとおりです。

ALTERNAは、安定した資産運用を求める人や、中長期でコツコツと資産を育てたい人に特に向いています。三井物産グループが運営しているため、信頼性を重視する投資家にとっても安心感があります。

また、口座開設から投資、運用状況の確認までスマホひとつで完結する手軽さも魅力です。ただし、投資である以上、元本割れのリスクはゼロではないため、一定のリスクを理解し、受け入れられる人におすすめできるサービスです。

ALTERNA（オルタナ）のデメリットや注意点

ALTERNAは多数の魅力を持つ不動産クラウドファンディングサービスですが、以下のようなデメリットや注意点も存在します。

順番に見ていきましょう。

運用期間が長く途中売却できない

ALTERNAの案件は、基本的に数年間という長期運用が前提となっており、途中で自由に解約・売却できない点はデメリットと言えます。では、実際に過去の案件を5件見てみましょう。

案件名	運用期間
〜ザ ロイヤルパークホテル 東京汐留〜	5年
〜学芸大学・中野・浅草橋・大塚〜	5年1ヶ月
〜ホテル・イビス大阪梅田〜	5年1ヶ月
〜三重・イオンタウン鈴鹿〜	4年11ヶ月
～浅草・まちなか旅館～	5年

上記のように、運用期間はほとんどが4〜5年程度に設定されています。

また、公式には原則途中解約不可とされていますが、年2回程度の売却申込期間が設けられており、一定条件を満たせば途中売却が可能です。ただし、売却価格は純資産価額を基準にしつつ、ディスカウントされる場合があるため、必ずしも希望額で換金できるとは限りません。

このように資金拘束リスクはあるものの、安定性を重視した運用で中長期的に収益を積み上げられるのがALTERNAの魅力です。投資前に運用期間や売却条件をしっかり確認し、余裕資金で運用することでリスクを最小限に抑えられます。

入出金時に手数料や手間がかかる

ALTERNAでは、投資前に事前入金が必要となる点に注意が必要です。口座へあらかじめ資金を入れておくことで、案件の募集開始と同時にスムーズに申込ができますが、入金の手間がかかることは理解しておくべきポイントです。

また、出金についても制限があります。月に1回までであれば無料で出金できますが、2回目以降は1回あたり145円（税込）の手数料が発生します。頻繁に資金を移動させたい方には少し不便に感じる場面があるでしょう。

効率的に利用するには、入出金のタイミングをまとめて行うのがおすすめです。このようにALTERNAは便利なオンライン完結型サービスですが、資金移動時のルールを理解したうえで計画的に運用することが大切です。

最低投資額が10万円からと安くはない

ALTERNAの最低投資額は1口10万円からと、他社の1万円程度から投資できるサービスと比べるとやや高めです。そのため、初心者や少額で複数案件に分散したい投資家にとっては、ややハードルが高く感じられるかもしれません。ただ、10万円単位で投資することで、安定した収益を狙いやすく、しっかり資産形成をしたい人には適した金額設定ともいえます。

ALTERNA（オルタナ）がおすすめできない人

ALTERNAがおすすめできない方は以下のとおりです。

ALTERNAは安定性を重視した中長期運用型のサービスであるため、短期で資金を動かしたい人には向いていません。運用期間中は基本的に途中解約や売却ができないため、急な資金ニーズがある場合には不便です。 

また、損失リスクを一切取りたくない人にも不向きです。劣後出資などでリスクは抑えられているものの、不動産投資である以上、元本保証はありません。さらに、年利3〜5％程度と利回りは安定している反面、高い利回りを狙いたい人にとっては物足りないと感じるでしょう。

ALTERNA（オルタナ）の募集頻度は？

ALTERNAは1、2ヶ月に1回程度のペースで新規案件の募集を行っています。では、実際に5件分の案件の募集開始日を確認してみると、以下のとおりです。

案件名	募集開始日
〜ザ ロイヤルパークホテル 東京汐留〜	2025年2月20日
〜学芸大学・中野・浅草橋・大塚〜	2025年1月24日
〜ホテル・イビス大阪梅田〜	2024年11月20日
〜三重・イオンタウン鈴鹿〜	2024年10月17日
～浅草・まちなか旅館～	2024年4月2日

上記のように、ALTERNAの募集頻度は数ヶ月に1件程度で、案件ごとに募集方式や運用期間は異なる点が特徴です。ヤマワケエステートやBankersのように毎週のように募集があるわけではありませんが、少なすぎることもなく、計画的に中長期運用を進めたい投資家には適したペースと言えます。

ALTERNA（オルタナ）の税金・確定申告はどうなる？節税できる？

ALTERNAへの投資を検討している方の中には、税金や確定申告の扱いについて気になる方も多いでしょう。また、ALTERNAを活用することで節税できるのかという点も、関心の高いポイントです。ここでは、ALTERNAの税金や確定申告の方法、節税の可否について、わかりやすく解説します。

ALTERNA（オルタナ）の分配金・売却益にかかる税金

ALTERNAで得られる分配金（インカムゲイン）や、償還・売却時に発生する利益（キャピタルゲイン）は、税法上「雑所得」や「譲渡所得」として扱われる可能性が高いとされています。そのため、受け取った分配金や売却益には所得税や住民税が課される場合があります。

口座の種類によって税金の取り扱いが異なります。「特定口座（源泉徴収あり）」を選択した場合、ALTERNAが源泉徴収を行うため、原則として確定申告は不要です。ただし、他社口座との損益通算をしたい場合は申告が必要になります。

一方、「特定口座（源泉徴収なし）」を選んだ場合や「一般口座」を利用する場合は、自分で利益額を計算し、確定申告を行う必要があります。自分の投資スタイルに合わせて、口座種類を選ぶことが大切です。

確定申告が必要か

ALTERNAで得た分配金や売却益は、給与所得以外の所得として扱われるため、確定申告が必要になる場合があります。たとえば、サラリーマンで副収入が年間20万円を超える場合や、もともと自営業で確定申告義務がある場合には、所得税の計算や納付のために申告が必要です。

一方で、会社員で副収入が20万円以下の場合は、所得税に関しては申告不要となるケースもあります。ただし、住民税の申告が別途必要な場合や、他の控除や損益通算を考慮する場合は、少額であっても申告した方が有利になることがあります。分配金や売却益の受け取り方、源泉徴収の有無、他の所得との合算などを確認し、必要に応じて確定申告を行うことが重要です。

節税はできるのか

ALTERNAで得られる分配金や売却益については、大きな節税メリットは基本的にありません。株式や投資信託で使えるNISA口座の非課税枠の適用はなく、また株式やFXなど他の金融商品との損益通算もできないため、利益は原則そのまま課税対象となります。したがって、税金面での優遇措置は限定的で、控除や申告分離課税などの一般的な制度を活用する以外に節税手段はほとんどありません。

ただし、確定申告を通じて医療費控除や寄付金控除など他の控除と組み合わせることで、総合的な税負担を軽減することは可能です。税率は分配金や売却益の所得区分に応じて変わるため、受け取り前に課税方法を確認しておくことが大切です。

ALTERNA（オルタナ）と他社のクラウドファンディングとの違い

ALTERNAとTECROWD、汐留ファンディング、COZUCHIを比較してみましょう。

不動産クラファン	サービス開始年	組成ファンド数	最低投資金額	想定年利回り	特徴
ALTERNA	2023年	13件	10万円	3～5％	・長期運用案件 ・デジタル証券による取引で透明性と安全性の確保
TECROWD	2021年	85件	10万円	10.1％	・円建てで海外不動産へ投資可能 ・障がい者向けグループホームなど社会貢献型ファンドがある
汐留ファンディング	2023年	15件	1万円	6～10％	・高利回り案件が多数 ・中途解約や譲渡権利が可能
COZUCHI	2019年	133件	1万円（短期運用型）、10万円（中長期運用型）	4～10％	・アップサイド配当制度あり ・途中換金や中途売却が可能な案件あり

ALTERNAは2023年開始と比較的新しいサービスで、組成ファンド数は13件と他社に比べ少なめです。その代わり、長期運用案件を中心に、デジタル証券を活用した透明性と安全性の高い取引が特徴です。

一方、TECROWDはALTERNAと同様に最低投資額は10万円で長期運用案件も多いですが、海外不動産や社会貢献型ファンドを多く扱い、利回りが高めな点で異なります。汐留ファンディングやCOZUCHIは、ALTERNAと同様に中途売却ができ、流動性に優れている点が特徴です。

そのため、ALTERNAは安定性重視で運用したい個人投資家向きで、利回りは3〜5％と控えめですが、信頼性の高い三井物産グループ運営という安心感があります。他サービスは利回りや流動性を重視する投資家に適しており、自身の投資スタイルに応じて選択可能です。